マザーズ指数が14営業日続落–個人投資家の売りが売りを呼ぶ状況に:コラム – CNET Japan

小型株市場が壊滅的な状況に陥っている。ミクシィやグリー、サイバーエージェントなど日本を代表するインターネットサービス企業が多く上場する東証マザーズ市場のマザーズ指数は11月19日まで14営業日連続で下落。これはマザーズ指数が設定された2003年9月以降の最長記録。新興市場に何が起きているのか。

様々な背景があってこの記事にあるような結果があるのでしょう。。。原因らしきポイントも記載されているものの、スペースの問題もありエッセンスだと思います。この記事の指標だけではなく、各種の指標は「後処理の数字的考察」としては有効でしょう、同時に「将来予測をする際にも一定の目安」にはなります。投資家?達にとっては直接的なデータとして把握しておくべき指標です。

しかし、経営者はもしかしたらもっと違う感性で世間(景気?)を見るとよいかもしれません?今はかなりの詳細データが比較的簡単に入手できます。コンサルタントでもない限り全ての業界を見ることはできないでしょうし、またその必要もありません。株価や各種の指標ではなくもう少し生活に密着したデータの方が役に立つでしょう。グローバルに事業展開する大企業は別にしてローカルで事業展開するなら地域特性は必ずあります。人口の推移などは当然だとして、更に「街を観察する」必要があるでしょう。ファミリー世帯向けのマンションができたら子供が増える可能性があります。それだけで街が変化します。この変化が自社の経営にどのように活かせるか?と眺めると良いでしょう・・大きな視点だけではなく、もう少し詳細な視点持つだけで「現実的な施策」が見えてきます。B to Bでも B to Cでも同じです。

家計の収支も統計的処理をされて指標化されます。全て大項目です。光熱費とか食費とか教育費とか・・・これでは「具体性」がないので実務に活かせないのでは?

食費を構成する要素はどうなっているのか?と流通業のデータを押さえると色々考察できるかもしれません。景気が良い時と悪いと時では内容が変わります。ドリンク類を見るだけでも違いがあります。調味料の動きはどうなってるのか?と調べるだけでも「生活実感のあるデータ」として把握できるでしょう。食費に限ったことではありません。 業界データ、周辺業界のデータ、業種・業態・地域・・・よりもう少し詳細を見ることをお薦めします。

時間をかける必要はありません。自らの「肌感覚とデータが一致してるかどうか確認する」程度で充分です。

「自分が仮説設定をし、その検証をデータで確認する」ということです。いずれにせよ「将来のことは予測の範囲を出ない」のです。緻密な戦術を考えるより実践から得られるフィードバックの方が重要かもしれません。

こんな時代だかからこそ「大胆に予測して緻密に実践する」

データについては解釈の違いがあるかもしれません、こちらを参考してください。

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